表紙の人（昭和50年～昭和59年）

昭和50年１月　谷口　清二（日本大学教授／元東京都水道局技監）
昭和50年２月　吉田　泰夫（建設省都市局長）
昭和50年３月　大橋　文雄（水資源開発公団理事／元厚生省環境衛生局水道課長）
昭和50年４月　山本　荘毅（東京教育大学教授）
昭和50年５月　吉野　正一（茂原市長）
昭和50年６月　田中　正巳（厚生大臣／衆議院議員）
昭和50年７月　栗本　順三（大阪市公営企業審議会会長／元栗本鐵工所会長）
昭和50年８月　小原　隆吉（東京都公営企業管理者水道局長）
昭和50年９月　井前　勝人（建設省都市局下水道部長）
昭和50年10月　鈴木　秀夫（大阪市水道事業管理者水道局長）
昭和50年11月　針生　昭一（三鷹市市民部次長）
昭和50年12月　木崎　正隆（守口市長／日本下水道協会副会長）

昭和51年１月　徳善　義光（日本水道協会名誉会員／元東京都水道局長）
昭和51年２月　山下　真臣（厚生省生活衛生局水道環境部長）
昭和51年３月　柴田　 護 （本四連絡公団理事長）
昭和51年４月　寺嶋　重雄（北海道大学教授）
昭和51年５月　橋　 郁雄（埼玉県南水道企業団企業長）　
昭和51年６月　岩井　四郎（日本水工設計社長）
昭和51年７月　井出　哲夫（荏原インフィルコ中央研究所長）
昭和51年８月　國川　建二（厚生省生活衛生局水道環境部長）　
昭和51年９月　佐藤　昌之（横浜市下水道局長）
昭和51年10月　朝倉　 正 （気象庁予報部予報官）
昭和51年11月　池田　一郎（日本下水道事業団理事）
昭和51年12月　仲谷　義明（愛知県知事）

昭和52年１月　平野井　雷治（富士水道工業社長）
昭和52年２月　細郷　道一（公営企業金融公庫総裁）
昭和52年３月　田辺　一政（八戸市水道事業管理者）
昭和52年４月　栗林　春日子（大阪市下水道局長）
昭和52年５月　高垣　賢隆（前川崎市助役）
昭和52年６月　合田　健（国立公害研究所水質土壌環境部長）
昭和52年７月　杉浦　政恒（水道機工社長）
昭和52年８月　井深　功（日本水道鋼管協会専務理事）
昭和52年９月　寺田　一彌（東京都下水道局長）
昭和52年10月　左近　友三郎（通商産業省立地公害局長）
昭和52年11月　塩谷　一夫（自民党下水道対策特別委員長）
昭和52年12月　西尾　武喜（名古屋市水道事業管理者）

昭和53年１月　内藤　幸穂（国際水道会議事務局長）
昭和53年２月　小林　幸雄（建設省都市局長）
昭和53年３月　中川　延四郎（ヒューム管協会会長）
昭和53年４月　小野　久彦（前埼玉県水道部長・技監）
昭和53年５月　木内　 忠（浅野工事社長）
昭和53年６月　二瓶　 博（環境庁水質保全局長）
昭和53年７月　飯塚　敏夫（国土庁水資源局長）
昭和53年８月　米田　啓一（日本下水道協会技監／前名古屋市下水道局長）
昭和53年９月　ロナルド・Ｓ・フェアオール（世界水道協会事務総長）
昭和53年10月　安田　靖一（京都市水道事業管理者及び下水道事業管理者）
昭和53年11月　千葉　慶事（東京都水道事業管理者水道局長）
昭和53年12月　江尻　勇（全国簡易水道協議会会長／新潟県西山町長）

昭和54年１月　松見　三郎（日本水道工業団体連合会副会長／元名古屋市上下水道事業管理者）
昭和54年２月　塩川　正十郎（自民党下水道促進議員連盟幹事長／参議院議員）
昭和54年３月　西堀　清六（関東地区コンサルタント協議会副会長／日本上下水道設計社長）
昭和54年４月　河合　貞一（クボタ鉄工副社長）
昭和54年５月　松本　順一郎（東京大学教授／東北大学教授）
昭和54年６月　諏藤　猛（函館市水道事業管理者水道局長）
昭和54年７月　兼坂　祐（印旛沼開発文庫主宰／同水質保全協議会顧問）
昭和54年８月　夏目　忠雄（水交会友好訪中団長／参議院議員／元長野市長）
昭和54年９月　船後　正道（中小企業金融公庫総裁）
昭和54年10月　久保　慶三郎（水道施設耐震工法改訂特別調査委員長／東京大学生産研究所教授）
昭和54年11月　澤竹　慶三（前大阪府水道企業管理者）
昭和54年12月　西田　武（岡山市水道事業管理者）

昭和55年１月　大橋　喜与司（元荒川左岸流域下水道組合管理者／前澤工業株顧問／日本ヘルス工業顧問）
昭和55年２月　中川　和雄（大阪府水道企業管理者）
昭和55年３月　中川　義徳（東京都水道局技監）
昭和55年４月　天野　光晴（水資源開発特別委員会委員長／衆議院議員）
昭和55年５月　藤井　秀雄（東京都下水道局施設管理部長）
昭和55年６月　金田　康二（横浜市下水道局長）
昭和55年７月　白井　要（水道機工株式会社社長）
昭和55年８月　橋本　正一（全国簡易水道協議会会長／福島県新地町長）
昭和55年９月　伊藤　末吉（全国管工事協同組合連合会会長）
昭和55年10月　吉岡　金四郎（狛江市長）
昭和55年11月　須永　徳（名古屋市下水道局長）
昭和55年12月　藤田　賢二（東京大学教授）

昭和56年１月　寺西　正雄（日本水道協会名誉会員／元広島市水道局長）
昭和56年２月　遠山　啓（建設省都市局下水道部長）
昭和56年３月　眞柄　泰基（国立公衆衛生院施設計画室長）
昭和56年４月　水谷　憲爾（全国上下水道コンサルタント協会協会統一設立委員会副委員長／日本水道設計社社長）
昭和56年５月　間片　博之（東京都下水道局技監）
昭和56年６月　中嶋　長次（日本水道株式会社社長）
昭和56年７月　高秀　秀信（国土庁水資源局長）
昭和56年８月　酒匂　幸景（北海道衛生部衛生施設課長）
昭和56年９月　五十嵐　力（株式会社栗本鐵工所社長）
昭和56年10月　長田　新平（大阪市水道事業管理者）
昭和56年11月　舩木　喜久郎（東京都公営企業管理者水道局長）
昭和56年12月　下村　輝雄（日本水道協会副会長／豊中市長）

昭和57年１月　山田　武治（臨海エンジニアリング顧問／下水道界の最長老）
昭和57年２月　山村　勝美（厚生省生活衛生局水道環境部長）
昭和57年３月　八木　正一（岡山大学農業生物研究所教授）
昭和57年４月　畠山　清二（株式会社荏原製作所社長）
昭和57年５月　式田　十郎（元千葉県水道事業管理者）
昭和57年６月　洞沢　 勇（日本下水道協会技術顧問）
昭和57年７月　榊原　定吉（元水道機工株式会社社長）
昭和57年８月　望月　邦夫（水資源開発公団総裁）
昭和57年９月　三野　重和（久保田鉄工株式会社社長）
昭和57年10月　 森　 敏一（東京都下水道局次長）
昭和57年11月　熊沢　喜久夫（東京大学農学部教授）
昭和57年12月　宝月　欣二（中央公害審議会生活環境専門委員会委員長／玉川大学農学部教授）

昭和58年１月　林　　望（北海道大学名誉教授）
昭和58年２月　斎藤　十朗（自民党生活環境議員連盟事務局長／参議院議員）
昭和58年３月　後藤　圭司（元東京都水道局多摩水道対策本部技術部長／日本水道協会技術顧問／東洋大学教授）
昭和58年４月　山野　幸吉（財団法人地方自治協会理事長）
昭和58年５月　首藤　堯（公営企業金融公庫総裁）
昭和58年６月　小澤　忠一（全国町村下水道推進協議会会長／湯河原町長）
昭和58年７月　蔵田　延男（日本工業用水協会顧問／地下水技術センター）
昭和58年８月　川口　士郎（東京都立大学工学部教授）
昭和58年９月　松原　青美（建設省都市局長）
昭和58年10月　綾　日出教（東京大学工学部都市工学科助教授）
昭和58年11月　若杉　元喜（日本水道協会副会長／新潟市長）
昭和58年12月　肥後　和夫（東京都上下水道財政調査会座長／成蹊大学経済学部教授）

昭和59年１月　高石　幸三郎（元川口市長）
昭和59年２月　中田　淳（京都市上水道事業管理者及び下水道事業管理者）
昭和59年３月　上田　稔（環境庁長官／参議院議員）
昭和59年４月　小宮山重四郎（自民党下水道対策特別委員長）
昭和59年５月　藤岡　宏（横浜市水道事業管理者）
昭和59年６月　中島　悌一（水交会会長／日本水道工業団体連合会会長／浅野工事社長）
昭和59年７月　丸岡　齊（全国簡易水道協議会会長／福井県南条町長）
昭和59年８月　江村　利雄（高槻市長）
昭和59年９月　国兼　孝治（全国水道企業団協議会会長／桂沢水道企業団企業長／岩見沢市長）
昭和59年10月　大富　宏（日本下水道事業団理事長）
昭和59年11月　末石　富太郎（大阪大学工学部教授）
昭和59年12月　松本　 一（日本下水道協会会長／日本水道協会副会長／岡山市長）